5分でわかるウチゲン5min Uchigen

ウチゲンの強み・特徴がよくわかる12の数字とキーワード

「焼付塗装」と内山玄治

現代の自動車やオートバイの塗装では当たり前になっている「焼付塗装」。100℃以上の熱で硬化させる特殊な塗料を用いる塗装で、溶剤を使う揮発型塗料に対して圧倒的な耐久性や密着性を誇ります。オートバイ産業が花開いた戦後の浜松を舞台に、この「焼付塗装」の普及に大きく貢献したのが、本田技研の本田宗一郎氏と日本ペイント、そして内山玄治でした。 本田氏のこだわる「海外製品に負けない高品質な塗装」を実現するために、玄治は日本ペイントの開発陣と二人三脚で、「メラミン焼付塗料」の実用化に奮闘。1948年8月に発売されたホンダ初の本格二輪車「ドリーム D型」に、国内初の焼付塗装が施されました。 そしてこの出来事は、日本中のあらゆる工業製品に焼付塗装が浸透していく、新しい時代の幕開けとなったのです。

「内山玄治商店」

昭和23年、戦後の焼け野原から急速に復興しつつあった浜松では新たな企業が数多く誕生していた。内山塗料店もその波に乗り、資本金100万円で「株式会社内山玄治商店」を設立。その当時から「ウチゲンさん」の呼び名で親しまれていたと伝わっています。

「カラーエンジニアリング」

カラーエンジニアリングとは、塗料の調色・製造に始まり、被塗物・塗装工程に最適な塗料や塗装条件、塗装設備に至るまで、すべての工程をコーディネイトする技術。お客様が理想とする塗装をワンストップで実現する、ウチゲンの基盤となるサービスであり、技術ノウハウです。

創業1933年

1933年(昭和8年)、大阪・東京での修行を終えて帰郷した内山玄治が、当時の浜松市山下町に開いた「内山塗料店」がウチゲンのルーツ。大きな節目となる創業100周年まで、もうカウントダウンが始まっています。

売上高141億円(2024年3月)

年売上高が100億円を超える企業は国内企業全体のわずか1%程度、中小企業に限れば約0.4%にすぎません。中小企業のフットワークで一流企業を相手に大きな数字の取引ができる。それがウチゲンの醍醐味です。

※帝国データバンク/中小企業庁調べ

男女比 男性104人/女性26人

営業・技術系の業務が多いため男性比率が高めになっていますが、年々女性社員の数も増えてきています。社内環境・制度を整備して、男女の区別なく活躍できる職場を目指しています。

職種比率 総合職75人/一般職24人/技能職31人

商社であるウチゲンは、従業員のおよそ半数以上が総合職。ただし、どの部門でも技術営業としての能力が求められるので、ほとんどの従業員が技術系の知識・経験を有しているのが特徴です。

※パートも含む

「ウチゲンロゴマーク」

鮮やかな色彩と躍動感あるフォルムが印象的なロゴマーク。現在の「株式会社ウチゲン」に社名変更した際、日本を代表するグラフィックデザイナー田中一光氏により生み出されたもの。私たちのかけがえのない財産です。

※詳しくは「社名・ロゴマークについて」ページを参照

平均年齢 男性45歳/女性39歳(2024年3月)

平均年齢はやや高めとなっており、技能の継承と新たな取り組みに力を入れるため若手獲得に力を入れています。ウチゲンでは定年を超えて勤める方が多く、職場環境の良さと仕事への誇りの高さを反映していると考えています。

年間休日117日(2024年度)

2022年の全国の企業の年間休日数平均は110.7日※1。2024年度のウチゲン年間休日は117日※2と全国平均を上回る日数となっています。長期連休が1年の中で、年末年始とゴールデンウィーク、夏季休暇の3回あります。また有給休暇は、部署内で協力し合い、休みを取りやすい環境づくりが進み、平均有給取得日数は11日となっています。

※1 厚生労働省 令和5年度「就労条件総合調査」による

※2 計画有給含む

産休取得後の復職率 100.0%

2023年度に産休を取得した社員は2名で、どちらも現在は復職して活躍中。職場全体で、出産後・育児中も働きやすい環境づくりを進めています。

「Global Solution Provider」

ウチゲンは、塗料総合商社として塗料・塗装の課題に応えるだけでなく、これまでに培ったネットワークと技術力を駆使して世界の「ものづくり」全般を支え続ける、総合的な技術商社を目指しています。その旗印となるのが「Global Solution Provider」なのです。

「基幹事業と戦略事業」

ウチゲンの目指す「Global Solution Provider」を実現するための事業戦略として、ウチゲンは基幹事業と戦略事業の2事業本部体制を推進。従来の塗料・塗装ソリューションを軸とする基幹事業に加え、塗装工事やロボット、ECといった戦略事業を展開することで、ものづくり企業の課題に広く応える体制を整えていきます。